格闘家は財政悪化する軍事大国

　曙が心不全により54歳の早死にした。

　前から病気であることは知られていた。最近では植物人間状態らしいとも言われていた。相撲取りだけでなく、格闘家は長生きできない。これは昔から言われてきた事実だ。

　あのように無理をして、身体を打ち付けたりしてばかりでは当然だろうが、病気になるのは身体を造ることによって無理が祟るのだ。

　そもそも、大きく強い身体は、生命を維持するだけで大変だ。

　いくら鍛えることで身体が大きく丈夫になっても、臓器などの基本の機能まで強くなるわけではない。

　シュワルツェネガーなどボディビルダーで心臓を悪くする人は多いが、筋肉質な身体は血管も多くなり心臓の負担が増えるのではないかと思って、素人考えだが違うかと質問したら内科医がきっとそうだと言った。

　また、かつて大学でのこと。

　講師に来ていた他の大学の先生が言っていた。学生時代にスポーツをやっていたので、食事は一日に五回、それも大量のうえ精力が付くよう動物性を多く摂っていたから痛風になったが、それでも横綱と同じ病気になったのだと誇らしく思っていて、そうしたら更に悪化して大いに後悔したそうだ。

　このように食事でも身体に悪いことを当たり前のようにしている人たちがいる。

　これでは格闘家が長生きできないのも道理ではないか。

　いくら屈強でも内部から崩壊してしまうのが格闘家である。ちょうど、軍事大国が、その莫大な軍事費のため財政が圧迫されているようなものである。

プロ野球の開会式で芸能人が国歌「斉唱」したと言う人たち

　プロ野球が開幕した。

　その試合前の儀式に芸能人が登場し、国歌を唄ったり始球式で暴投したりする。国技でもないのに国歌なんてと言う人もいるし、プロ野球なんて所詮は「パンとサーカス」という指摘もされている。

　もっとも最近でパンが無くなってきて、ケーキどころかブルーインパルスでも見物して気を紛らわせよと政府が言っている。

　その問題は別にして、その国歌を芸能人が「斉唱」したと言う人たちが少なくないから滑稽である。

　こんなこと言うまでもないが、あれは「独唱」である。

　誰かが歌い手となって、それを拝聴するのだから。そうではなく観客らも一緒だと、一斉に歌う「斉唱」である。

　こういうことをインターネット上では「ネトウヨ」がやらかす。日本語を間違える自称ナショナリストという滑稽さだ。

　しかし政治家にも森喜朗もと首相という同類がいる。

　この人は、スポーツの壮行会で自衛隊の音楽隊に所属する歌手が唄っているのを選手たちが拝聴しているのに激怒し、なんで歌わないのかと勘違い非難のうえ説教し、外国メディアから「独唱」のアナウンスを聞き逃したらしいと言われていたが、国内では、彼のことだから「独唱」と「斉唱」の違いを知らないのだろうと言われた。

　こんな恥を、もと首相がさらした。

　文科省は学校で強制することを正当化している。

　あれは国際的なマナーを躾けるためと言っている。それなら、授業で教えるべきである。そうすれば正確だし政治的に中立でもある。

　そうしないのは、服従の道具に利用しているだけなのを誤魔化しているからだ。その証拠に、強制に特に熱心だった元文部大臣の森喜朗は、独唱も斉唱も解らず外国にまで恥を曝して平気でいるのだ。

　ここまで日本は落ちぶれたということである。

プーチン大統領が署名した子供に関する法律

　最近、ロシアで制定された法律の一つについて。

　プーチン大統領が法案を承認する署名をして成立した中に、こんな法律がある。

　「子供たちが体育の授業に参加するには、検診で発行された証明書が必要であることを認める法律」

　これは子供を守る意義がある。

　そうした配慮が日本では発想からして無い。

　昔から日本の学校では、身体の弱い子供が特に病気や怪我をしていないからと体育の授業を強要されて、それで苦しいのは根性が無いのだと虐められてきた。

　この結果、鍛えるどころか健康を損ない身体を悪くして、最悪の場合は死んでしまうことがあった。虐められて自殺することもあった。

　元気の無い子供は、どれかの内蔵に弱点がある。

　ところが、それを怠けているとか精神力が弱いとか決めつけられて、出来損ないのダメな子だとされて、死んだとしても自業自得とか社会の邪魔者を始末したのだと、公然と言う者が世間一般にいて、虐待で死んだ子供の親が学校の責任を追及する訴訟を起こすと、匿名の嫌がらせが殺到した。

　この実態は、七十年代から新聞の記者が取材して明らかにしてきた。しかし、そんなことを問題にする新聞が悪いと非難する人が喧しく、新聞社は昔の流行歌「♪世間に負けた～」という結果となり沈黙させられた。

　ロシアで大統領が署名した法律の、検診と証明書が体育授業参加に必要というのは、日本も、むしろ日本こそ、やるべきだ。