コロナウイルス新型肺炎ワクチンを心配する人がいるわけ
- 井上靜

- 2021年9月15日
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コロナウイルス新型肺炎のワクチンの件は、基本に感染の防止があって、そのうえで新薬というのが諸外国の対応のはずだ。
それを日本は、感染拡大を放置どころか「Go toトラベル」やオリンピックなど業界の利権を図って感染拡大のうえで、困ったから「でも新薬がある」という場当たり的な対応をしているから「それでは予防接種を受けたい」と希望しても対応する体制ができておらず、混乱しているのが現状だろう。
また、これはテレビでも取り上げられていたことだが、職場などで接種を強要とか圧力とかは間違っていないかと司会者が疑問を呈した。
そしてリモートで医師に質問したら、たしかに厚生労働省も無理強いはしていないと指摘のうえで、まだ不明な点があるから個々の判断を尊重するということで、それは当然だと述べていた。
あの薬害エイズ事件で「薬に心配がある」と患者が言うのに対し、医師たちは「原因のHIVウイルスは感染力が弱いから大丈夫だ」と自信たっぷりに笑顔で言い、しかし実際には感染して死者も含め大勢の被害者がでて、すると「あの当時は大丈夫だと思われていたから仕方ない」と居直った。
つまり、間違っていることを自信たっぷりに言っておいて、後で間違いだと判明しても、あの当時はそう考えられていたから自分の責任ではない。自信たっぷりに笑顔で言ったのが何よりの証拠だ。そういうこと。
とても滑稽だが、これが現実なのである。
だから、そもそも厚生行政が信用できないし、医師も責任逃ればかりしているので、相変わらず不信感があるということ。
もともと、製薬会社としては、莫大な費用と長い時間のかかる研究と臨床試験を節約するには人体実験が最適だが、人道的見地から問題である。
それでホームレスを助けるふりして、どうせ訴えたりできまいと実験台にしたり、ということが過去に告発されてきた。
あとは戦争。実験台に事欠かず、国家的な財政支援と権力の後ろ盾がある。これにより大きくなった製薬会社があって、特に日本とドイツの会社が有名だ。

しかし、緊急事態かつ患者が多い今回のような伝染病は、多少の拙速さと慎重さ欠如が大目に見られ、被験者がたくさんいて、安上がりに試せるうえ、国をあげての接種奨励となれば、安く作って多く販売=コストパフォーマンスが良い大儲け、だからビッグビジネスチャンスである。
おそらく製薬会社としては、戦争が起きたのと同じ絶好の機会だと内心では密かに思っているに違いない。
だから薬害エイズ被害者団体から新薬の使用に危惧がでたのも当然である。伝染病だから仕方ないが副反応の被害者も既にいる現実から、今は選択権・自己決定権が確率されていないので、これからは拒否権を認めて強制がないようにと声明を発した、ということ。
このあたりは、薬害と戦争の関係に興味を持っていた人には常識だ。
だが無関心の人は「薬害の被害者は神経質になっている」くらいにしか思わない。そうではないのだ。



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