小林節慶応大学名誉教授の発言は、前から指摘があったことに法学者として専門的な裏付けをして解りやすく解説したものだった。
これによって、共産党叩きは鈍ったが、同氏の指摘するとおり内容はデタラメだが反共産党キャンペーンとしては成功し、さぞ自民や創価学会や統一協会は喜んだことだろう。
また、全マスコミが歩調を合わせたのだから、過去にもあったように大手広告代理店の関与が疑われる。
かつて安保の時も「七社共同宣言」と題し主要な大手新聞社の総てが一斉に安保反対への抗議を非難したが、この裏には大手広告代理店の関与があったと言われている。
そして今回の文春発で大手新聞社一斉の共産党攻撃も、ここまでデタラメで歩調を合わせるのだから、勘ぐって当然のことだ。
そこで驚いたのが、前にも話題にした人だ。
この人は、原発・五輪・改憲でメディア世論操作の危険を訴えていたはずだった。それなのに、小林氏が法学者として専門的見地からデタラメを指摘するメディアのデマは鵜呑みにしていた。
そのうえ「共産党激震」とか「党改革を訴えた党員をいきなり除名」などと虚偽度をエスカレートさせ「だから共産党は若者にそっぽ」などと中傷した。
これは便乗して宣伝する人と組んだからだ。
なんでもいいから騒いで宣伝になれば売れて良いというだけならともかく、事実に真っ向から対立することを扇動する。騒げればいい、売れればいい、ということだ。
そんな人と組んで「営業努力」したら前より売れて、自らを貶めたのだ。ちょうど、共産党を除名された人が、売るのが上手な出版社からの誘惑に負けたように。
どんなに金になっても自分を見失っては何の意味があるだろうか。