広島・長崎・ガザで日本人は目を覚ましてほしい

　広島が原爆忌でロシアを招待せずイスラエルは招待した。

　ウクライナ問題ではアメリカと西欧が悪いと指摘されているのに。それ以上に、ガザの殺戮でイスラエルが非難されているのに。

　長崎は原爆忌でイスラエルを招待しなかった。すると、これに怒ってアメリカとカナダおよび西欧など西側諸国がボイコットした。ガザ殺戮のイスラエルに戦争の犠牲者を追悼する資格なしというなら、そんなイスラエルと一緒になって原爆の追悼をしてやらないというわけだ。

　原爆の記録映画に、オバマ大統領は拍手し、プーチン大統領は十字を切っていた。

　これは語り草である。つまり非戦闘員の日本人が核攻撃で虐殺されたことについて、加害国のアメリカは大統領が喝采して、もう一方の戦勝国であるロシアの大統領は犠牲者に追悼の意を示したのだ。

　そのうえ、ロシアを一方的に非難しながら被爆地がイスラエルの殺戮に抗議するなんてケシカランというわけだ。

　この調子だから、イラク、リビア、シリアの情勢についても、推して知るべきだった。

　とっくに日本人は目を覚ましているべきだった。

　もちろんマスメディアの悪影響がある。NHKも朝日新聞も、NATO軍記者クラブからの情報を検証せず、独自取材もなく、垂れ流し続けている。世界中の大手メディアが一斉に報じているから正しいのではなく、出所が同じだから金太郎飴なのだ。どれもAPやAFPなどが流布したものだ。

　また、イスラエルを擁護しないとユダヤ系シオニスト企業からの報復が怖いから、西側諸国は長崎をボイコットしたと指摘されているけれど、これはマスメディアも同じで、かつて文藝春秋社が広告で締め上げられ敗北したことも語り草である。

　なぜか共産党の機関紙『赤旗』も同調している。

　広告で経営していないから告発できるというのが売りだったけれど、紙製メディアの衰退で新聞が売れず、経費のかかる海外報道が粗末になり大手メディアの受け売りばかりしているからだ。共産党の主な収入原は機関紙である。昔から『赤旗』は「訴える新聞ではなく売る新聞。読む新聞ではなく買う新聞」と言われていたが、紙製メディアが衰退した今に至っては政党助成金を拒否して立派な共産党を応援するため『赤旗』を買ってやるのはいいが国際問題の記事は読んではいけない、という劣悪さである。

　これでは多くの日本人が目を覚ますことができなくて当然だ。

　しかし、今年の広島と長崎のことで、さすがに気づいたり疑問を感じたりの人は、決して少なくないはずだ。